実は今、国交省で脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策について議論がなされております。将来的に脱炭素社会に大きく舵が切れるのかどうか瀬戸際のような気がしております。詳しくはこちらの国交省のHPでご覧になれます。
その検討委員に東北芸術工科大学の竹内先生も入っておられ、上記のような提言をされておりました。こちらの詳しい内容も先生のフェイスブックなどで共有できるようでしたので、ご覧ください。その提言の中で、すべての住宅をHEAT20のG2 基準に引き上げることが必要があると書かれていました。その提言の中では比較的あたたかい6地域での検討事項が載っているのですが、では同じように山形ではどうなるだろうと思い、計算してみました。
上記が現行の省エネ基準の住宅の暖冷房日をQPEXのバージョン4.00で計算したものになります。計算については、省エネ基準の標準住宅プランで検討しています。
上記がHEAT20のG2基準で計算したものになります。どちらも山形市で検討したものになります。
2つの表を見ていただけるとわかると思いますが、年に約7万円ほどの冷暖房費の削減になります。たとえば、10年この住宅で過ごしたら、省エネ住宅基準の住宅より70万円かかっていても10年でもとが取れることになります。しかも、このレベルの住宅になると室内の温度差はなく、ヒートショックのない健康な暮らしも可能になります。たぶん、医療費も減ってくるでしょう。
当事務所では、ひとつの指標としてHEAT20のG2基準を目指してきましたが、こうして脱炭素社会に向けた住宅のあり方について考えても、このぐらいの性能が必要だとあらためてわかりました。(当事務所のこれまでの性能平均はこちら)2030年までのCO2削減率も引き上げられ、とても大変な状況だと思いますが、自分がやれることからチャレンジしていきたい、とあらためて感じました。